JCN Newswire

日立エナジーが、脱炭素社会の実現に向けたクリーンエネルギーへの転換を支援する洋上風力向け製品群「OceaniQ(TM)」を販売

TOKYO, Apr 5, 2022 - (JCN Newswire) -  日立エナジーは、このたび、脱炭素社会の実現に向けたクリーンエネルギーへの転換を支援する洋上風力向け製品群「OceaniQ(TM)」を発売します。OceaniQは、洋上風力特有のニーズに対応するよう設計された製品・サービス・ソリューションで、洋上風力発電事業者向けに提供します。OceaniQは、モジュール式のため迅速な設置ができるとともに、デジタルを活用した安全・確実な遠隔監視や予兆診断などのサービスの提供も可能です。さらに、過酷な海洋環境に耐えられるよう頑丈に設計されており、耐用年数中の物理的な修理の必要性を最小限に抑えることができます。OceaniQの最初のラインアップは、2021年6月に提供を開始した浮体式洋上風力発電所向けの変圧器製品群*1であり、当社は、今後数ヶ月のうちに新たなラインアップを追加する予定です。洋上風力発電は、現在、

  • JCN Newswire
    JCN Newswire
3 min read
JCN Newswire

三菱重工サーマルシステムズ、低GWP冷媒採用の大容量ターボ冷凍機 新シリーズ「JHT-Y/JHT-YI」を6月から発売

TOKYO, Apr 5, 2022 - (JCN Newswire) -  三菱重工グループの三菱重工サーマルシステムズ株式会社(社長:佐々倉 正彦、本社:東京都千代田区)は、地球温暖化係数(GWP)(注1)が1未満かつオゾン層を破壊しない、環境負荷が極めて低いノンフロン扱いの「HFO-1234yf」冷媒を採用した大容量ターボ冷凍機の新シリーズ「JHT-Y(固定速機)/JHT-YI(インバータ機)」を6月から発売します。2017年発売の「GART-ZE/ZEI」シリーズから最大冷凍能力が400冷凍トン増え、固定速機、インバータ機ともに300~

  • JCN Newswire
    JCN Newswire
3 min read
JCN Newswire

NEC、Osaka Metroのポップアップ型販売店舗において、マスク対応顔認証決済の実証実験を共同で実施

TOKYO, Apr 4, 2022 - (JCN Newswire) -  NECは、大阪市高速電気軌道株式会社(本社:大阪府大阪市、代表取締役社長:河井英明、以下 Osaka Metro)が4月11日にオープンする週替わりポップアップ型販売店舗『Metro Opus 梅田店』(注1)において、マスクをしたまま非接触での決済を体験できる顔認証決済の実証実験をOsaka Metroと共同で実施します。Osaka Metroは、都市交通インフラの要として、交通事業を中核として大阪圏で事業を展開しています。加えて、駅ナカを中心としたお客さまとのリアルな接点において、お客さまへのサービス向上を深化させる取り組みを行っています。今回の実証実験は、

  • JCN Newswire
    JCN Newswire
2 min read
JCN Newswire

三菱電機、2021年の企業別 国内特許登録件数で第1位、国内意匠登録件数で第2位

TOKYO, Apr 4, 2022 - (JCN Newswire) -  三菱電機株式会社は、特許庁が3月30日に発表した「特許庁ステータスレポート2022」※1において、2021年の企業別 国内特許登録件数で第1位、国内意匠登録件数で第2位を獲得しましたのでお知らせします。当社は、質の高い特許出願・意匠出願を積極的に推進しており、特許庁で権利登録された特許や意匠の件数・順位ともに高い水準を維持しています。企業別 国内特許登録件数で2014年から8年連続トップ3位以内、意匠登録件数で2013年から9年連続でトップ2位以内です。三菱電機の知的財産活動の特長1. 事業戦略・研究開発戦略と連動し、全グループを挙げた知的財産活動を推進- 事業戦略、研究開発戦略、知的財産/標準化戦略の三位一体経営を実施- 社長直轄の知的財産部門と、各製作所・

  • JCN Newswire
    JCN Newswire
2 min read
JCN Newswire

TOYOTA GAZOO Racing、新型車GRカローラを世界初披露

Toyota City, Japan, Apr 1, 2022 - (JCN Newswire) -  TOYOTA GAZOO Racing(以下、TGR)は、米国カリフォルニア州ロングビーチにて、フォーミュラドリフト※1開幕戦前日にあたる現地時間3月31日、新型車GRカローラを世界初披露しました。日本での発売は2022年後半を予定しています。現地の様子は、以下URLからご覧いただけます。(英語のみ)URL https://vimeo.com/event/1928953カローラは、トヨタのWRC初優勝※2を飾った「TE25カローラ」

  • JCN Newswire
    JCN Newswire
2 min read
JCN Newswire

エーザイ、デジタルソリューションビジネスの基盤強化と迅速な拡大をめざしたArteryexの株式取得(子会社化)に関するお知らせ

TOKYO, Apr 1, 2022 - (JCN Newswire) -  エーザイ株式会社は、このたび、医療情報プラットフォームの提供をはじめとしたデジタルソリューションに関するソフトウェア企画・開発会社である Arteryex 株式会社について、株式買取ならびに第三者割当増資の引受けによって過半数の株式を取得し、2022 年3 月 31 日付で子会社化したことお知らせします。今後、患者様や医療従事者、さらには一般生活者の皆様向けの PHR(Personal Health Record)関連サービスの開発・提供に両社が協力して取り組みます。当社は、2021 年 4

  • JCN Newswire
    JCN Newswire
2 min read
JCN Newswire

マツダ、2022年度の入社式を実施

HIROSHIMA, Japan, Apr 1, 2022 - (JCN Newswire) -  マツダ株式会社(以下、マツダ)は本日、2022年度の入社式を実施しました。今年度は、技術系207名、事務系35名、技能系249名、医務系など13名の合計504名の新入社員が入社しました。入社式には、社長の丸本 明(まるもと あきら)をはじめとする役員および労働組合代表が出席し、新入社員を歓迎しました。丸本は新入社員に向けて「マツダは、SDGsの視点で『地球』、『人』、『社会』の課題に向き合い、

  • JCN Newswire
    JCN Newswire
1 min read
2022年のPolkadot(DOT)について知っておくべきこと
JCN Newswire

2022年のPolkadot(DOT)について知っておくべきこと

SINGAPORE, Apr 1, 2022 - (JCN Newswire) -  2021年は暗号資産市場において飛躍的な1年となりました。世界中でデジタル資産、NFTをはじめとするブロックチェーン技術が使われたマーケットの成長とテクノロジーの導入において大きな変革をもたらしました。私たちMoonstakeも怒涛の1年を過ごしました。世界中のユーザーとパートナーのサポートのおかげで、Moonstakeは世界のステーキングプロバイダーのトップランキングにノミネートされ、ステーキング資産の総額は18億ドルに達しました。2022年を迎え、Moonstakeとパートナーは、Moonstakeのプラットフォームのスケールアップと進化に伴い、多くのエキサイティングなニュースやプログラムをお届けしていきます。年始に際し、2022年のパートナーの最新情報や期待されるアップデートを、戦略的パートナーと共同で連載していきます。今回はPolkadot(DOT)についてご紹介します。2020年1月現在、MoonstakeはPolkadotの代表的なノードオペレーターであるRockXとの戦略的パートナーシップにより、DOTステーキングをサポートしています。以来、Moonstakeは、Polkadotのエコシステムの認知度を高めると同時に、DOTステーキングをグローバルユーザーに促進するため、ウェビナーやプレゼントなどのキャンペーンを多数開催しています。

  • JCN Newswire
    JCN Newswire
3 min read
JCN Newswire

三菱重工、2022年度の入社式で泉澤社長・CEOが新入社員に激励の言葉

TOKYO, Apr 1, 2022 - (JCN Newswire) -  三菱重工グループは1日午前、東京・港区の品川インターシティホールにおいて2022年度の入社式をオンラインにて行いました。新型コロナウイルス感染拡大防止の観点から、東京・横浜地区配属者のみ品川インターシティホールでの式典に参加、式の模様は全国の各拠点会場にもリアルタイムで映像配信し、拠点配属者も参加しました。泉澤 清次取締役社長・CEOは、同日から当社グループの一員となり社会人生活のスタートを切った新入社員に対して励ましの言葉を贈りました。<社長・CEO挨拶要旨>三菱重工の成り立ち及び社是について説明した他、以下の要旨にて挨拶しました。- 複雑化・多様化する社会環境で、当社グループが重視するのは、「二項対立」ではなく「二項調和」。例えばカーボンニュートラル社会実現のため「環境か経済性か」

  • JCN Newswire
    JCN Newswire
2 min read

Subscribe to ScoopAsia